経営者が考えるべきことは、「どう売上を伸ばすか」だけではありません。

「この会社を、どんな環境でも守っていけるか」

という視点も、会社が成長するほど重要になります。

売上の減少、人件費や原材料費の上昇、大型投資、取引先の倒産――。

こうした変化に耐えられる会社かどうかを見る指標のひとつが、自己資本比率です。

そもそも「自己資本」とは？

自己資本とは、簡単にいえば会社が持っている返済不要のお金です。

株主から出資された資本金や、会社がこれまで稼いできた利益の蓄積などで構成されています。

自己資本比率は、この自己資本が会社の総資産に対してどれくらいあるかを見る数字です。

自己資本比率 ＝ 自己資本 ÷ 総資産 × 100

たとえば、総資産5億円、自己資本2億円なら40％です。

業種によって異なりますが、20～30％以上がひとつの目安となり、30～40％を超えてくると財務の安定感も高まってきます。

なぜ自己資本が厚いと安心なのか？

理由は、会社に「損失に耐えるクッション」があるからです。

売上が落ちても、給与や家賃、借入金の返済などはすぐには減りません。

自己資本が厚い会社ほど、一時的に赤字になっても、これまで蓄積してきた利益でダメージを吸収しやすくなります。

自己資本は、好調なときに見せるための数字ではありません。

「苦しいときに会社を守るための備え」と考えると分かりやすいでしょう。

借入は悪いものではない

ただし、自己資本比率を高くするために「借入を減らせばいい」という単純な話ではありません。

設備投資、人材採用、新規事業など、会社が成長するためには借入を活用した方がよい場面もあります。

大切なのは借入額そのものではなく、

「その借入を無理なく返せるだけの利益とキャッシュを生み出せているか」

ということです。

自己資本を積み上げながら、必要なときには借入を活用する。このバランスが重要です。

まとめ

会社が成長するほど、売上の大きさだけではなく、「どれだけ利益を会社に蓄積できているか」が重要になります。

借入ゼロの会社を目指す、というものではありません。

借入を上手に活用しながら利益を積み上げ、環境が変わっても経営判断を続けられる会社をつくること。

「売上を増やす経営」から、「会社を強くする経営」へ。

自己資本比率は、そのために定期的に確認しておきたい指標のひとつです。