“営業利益率”は、本業の実力を測るうえで真っ先に見たい指標です。売上から変動費だけでなく、販売費や人件費など本業にかかる固定費を引いた後の利益が、売上に対してどの程度残っているかを示しています。

営業利益率は、会社がどれだけ「日常の事業活動だけで利益を生み出せるか」を、見える化しているともいえます。金融収入や補助金など、特別な要因を除外した“純粋な稼ぐ力”がわかるため、銀行からの信用の観点でも非常に重視されます。

一般的に、営業利益率の平均値は次のような傾向があります。

• 製造業：3〜6％
• 小売業：1〜3％
• IT・専門サービス：10〜20％

営業利益率が低いときは、売上の問題よりも、販管費が重くなりすぎているケースが多いです。たとえば、広告費が増え続けていないか、人件費が売上に見合っているか、家賃や外注費の比率が高くなりすぎていないか…などを一つずつ確認することで改善ポイントが見えてきます。

また、営業利益率は、単年だけ高くても、翌年に急落しているようであれば、本業の利益体質がまだ安定していない可能性があります。逆にゆっくりでも右肩上がりが続いている会社は、本業の仕組みが改善されているサインです。

まとめ：
営業利益率は「会社の健康状態」をそのまま映し出す指標です。急激な改善を求める必要はありませんが、少しずつ良い方向へ向かっているかを確認をしていきましょう。